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平成26年1月8日(水)年賀状194枚ありがとうございました。書間違え2枚配達準備中に調査しましたが、あて先に尋ねあたりません1枚あけましておめでとうメールもありごとうございました。それと、年賀状の端に西田住建ホームページでブログやってます。ブログ見て頂いての励ましメールもありがとうございました。 ...
西田住建のブログ | 西田住建 西田 誠 昭和44年4月4日生まれの56歳です。不動産業界36年目です。 |
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ステルス技術のほとんどは日本が現在アメリカを凌駕している。アメリカは日本なしでは今後の世界戦略を計画できない。常々、日本は技術的に世界で第一位に君臨していると述べてきたがデータを見てみよう。現在中国で開発中の殘20というぶっといステルス戦闘機があるがパクリよろしく思うような成果が出ない。レーダーで捕捉できる影としては殘20が1mならF22は1cmくらいの性能差があるという事実。ステルスと呼ぶのが恥ずかしい。ステルス戦闘機の日本配備は平成27年頃からですがF35については日本の...
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中国はアメリカ政府のサイトにウイルス攻撃を今でも仕掛けている。習近平が軍部を抑えきれない中、中国サイバー部隊はアメリカの中枢を制圧することを常に考えている。もともとそうであるがコンピュータの成り立ちはアメリカが発明した。アメリカ軍やアメリカの国家が様々な理論を構築しこれを製品化した。日本も改良してより良い製品を作り出すのはアメリカにとっても有効と認められている。問題はなぜ、中国が自ら新規案件を生み出さず、常にアメリカの軍隊が持つものと同じものを作ろうと苦労するのかである。ソビ...
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2016年の韓国同様、アメリカ軍は今年アフガニスタンの全軍をアメリカ本土に戻す。国内の経済が活況を呈し始めた今、マイナス部分を民間へ移行させるという政策による。問題はアフガニスタンにある兵器の数である。一説によるとアフガニスタンからアメリカまで連続して並べることが出来る数ということである。これが敵に渡ればまたあのころの悪夢がよみがえる。12年間も現地で戦えば資金も尽きるし兵隊も失う。中古の兵器も山積みになるというわけである。オバマ大統領が私の戦争であるといっただけに撤退は痛い...
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アメリカ国民は自らイギリスと戦争をして勝ち取った権利を手放すことはない。オバマ大統領が今までの大統領と大きく違っている点があるのは軍隊の動かし方である。 もともとアメリカ合衆国は州が集まってできているので大統領の権限は州があって初めて成立する。州にはそれぞれ州の軍隊があって、その地区の独立性を自分たちで守っている。 今、アメリカには17000万丁の銃があるという統計があり、国民の88%が何らかの銃を合法的に所持している。届出ていないものも含めれば倍になるだろう。1776年...
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中国の軍備がいかに進んでも現時点ですでにアメリカは配備を終えているので中国に1%の勝ち目はない。核を持って核を制すという方法ではなく、中国が核ミサイルを発射した途端、プログラムされた目標を原子力潜水艦から迎撃ミサイルと攻撃用の核ミサイルが発射されるように設定が終わっている。なにもアメリカ大統領が暗号を使って発射ボタンを押すような悠長な話は実際のところ別の部門の話でしかない。 アメリカの目標設定地点は中国については現在、第7艦隊関係14隻だけで85のミサイル基地、33か所の兵...
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アメリカ海軍は今も尖閣諸島方面にP3C対潜哨戒機を毎日回遊させて中国の潜水艦の動きを把握している。 アメリカ軍は中国と戦争するきっかけを日本の尖閣諸島への占領行為、台湾への侵攻作戦、沖縄への侵入を想定しているが人民解放軍は開戦から2週間で敗北する。 前にも述べたが東シナ海から北海道北部の海域については地震測定用のケーブルがびっしりと敷き詰められており、上を通るすべての艦船を観測していると述べた。これもアメリカ海軍ハワイおよびグアム基地に即座に送られる機能の一つであるが海底...
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どうやら北朝鮮と韓国の統合は避けられないようである。韓国は5000万人の国民すべてが被害を受けると予測されている。残るも地獄去るも地獄である。なにしろ、今の韓国の存続はアメリカがあってはじめての地位である。日本国内はアメリカ軍がいなくなることは数年中は考えられないがその時点で核武装は完了する。必要ならば今でも2000発の本体製造が可能である。韓国は2016年6月30日をもって終焉を迎える。これがアメリカ軍が最終撤退する日時であることは周知の事実である。人口2500万人の北朝鮮...
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先月予測したように1ドルが正月前に105円になった。過去のデータではこの105円ラインを境にそれほど伸びる傾向はなかったが、ドル高要因が自国の資源確保ということで、今は声を高くして言ってるのは私くらいかもしれませんがまだドルは世界通貨に対して高くなるということです。過去のデータには『エネルギー資源を自前で調達するアメリカ』というシナリオはありませんでしたから、常に他国を攻撃しながら資源を運び込む作業に金と神経を費やしてきたわけです。しかし、現実に株価はこの要因をもって雇用も個...
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世界で第二位につくべき国は中国ではない。第一位は不変のアメリカ合衆国である。人種的な構成によって将来中国人の大統領が登場するかもしれないがヒスパニックはありえない。20年前誰がアフリカ系の大統領の登場を予測できたか、それを思えば中国系の大統領の出現はあるかもしれない。ただし、国家としての中国はロシアもそうであるが世界で第2位につくほど認められることは今後もないであろう。大方の希望的観測にはヨーロッパからもアジアからも日本を推す声が高い。現実的に日本が経済的には世界第2位にいる...
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